第Ⅱ部 事業体としての企業

第1章  事業を遂行するための組織

企業とは何か

・利益をあげつつ財サービスを生み出すことが、企業を評価するうえでの

   必須の尺度である。

・企業は社会的組織である。

   共通の目的に向けた1人ひとりの人間の活動を組織化するための道具である。

   しかし、その共通の目的とするところは、企業の関わる1人ひとりの人間の

    総和ではない。共通の目的ではあっても共同の目的ではない。

・株主とは、企業のかかわりをもつ多くのステークホルダー(利害関係者)の一つに

   すぎない。企業が永続的な存在であって株主のほうが一時的な存在である。

    企業は事実上、社会的にも実体的な存在となっている。

    株主のほうが派生的な存在であって、法律上の存在なすぎない。

・社会は、ゴーイング・コンサーン(継続的事業体)としての企業の存続を優先し、

    必要とあれば株主、債権者、従業員、さらには消費者の権利まで犠牲にする

    ことにした。

     企業の存続を株主の権利よりも重視した連邦破産法で明らかである。

 

近代生産の本質

 

企業とは人間組織である。

 

リーダーシップに関する問題

 

①  継承のルールが確立している。

②  リーダーとしての組織への忠誠である。

③  組織への責任と部下からの信頼が必要である。

④  組織とは、人の長所を生かし短所を補うべきものである。

 

リーダーが成長する

 

・組織が長期にわたって繁栄を続けるには、組織内の人間が、

   知力においても真摯においても、自らの能力を超えて成長

    できなければならない。

・組織の力は、組織内の人間を協力させる能力とともに、彼らを

    成長させる能力にかかっている。

・組織は、組織内の才能と能力を発掘し、主体性を奨励し、能力を

    発揮させ、成長させるとともに、これに社会経済的地位をもって

    報いなればならない。

    さらには、責任への意欲と能力を重視しなければならない。

 

この続きは、次回に。