飲食店経営・女性起業家育成講座がうまくいかず、これからの事を考えました。

年収870万円、交際費月額10万円の待遇を投げ打っての起業ですので、取りあえず

収入の確保が前提と考え、以前在職していた会社-主に官公庁の給食委託会社の

取締役に相談を致しました。

相談内容は、「仕事を紹介して欲しい」と言う事です。

その取締役より、「会社の経理・財務の仕事」と「事業所-農林水産省食堂での売店

スタッフの仕事」をいただき、取りあえずは「生活費」の確保が出来ました。

しばらく経ってから、前職の会社社長にアポイントの上、近況報告を致しました。

その際に、私が在職中からスタートしていたプロジェクト-晴海トリトンスクウェアでの

カルチャースクール開校について、「企画書」を創らせて欲しいとお願い致しました。

投資資本3.5億円、所有区分による開校の為、「事業計画書」の重要性をお話し、

契約することになりました。

 事業計画書のコンセプトは、

　①　1年間で投資資本3.5億円を回収する。

　②　生徒募集の目玉は、入学時にノートパソコン進呈。

　③　課題・連絡事項等々は、全てノートパソコン使用。

 　④　その他

 私は、上記の内容で事業計画書を作成の上、4回程社長を含め役員の方々に

プレゼンテーションを実施。私は、これを実施することで「会社を上場出来ますよ」と

自信を思ってお話をしておりました。結論的には、一旦は契約更新をするといいながら

最終的には契約は更新しませんでした。

最後に私が言った言葉は、「私の企画を実施した場合は、裁判します」よと。

結果は、コンサルタント料の未払で弁護士を立てて訴えました。

顧問料とコンサルタント料がほぼ同額になった時点で、継続しても意味がないという事で、

弁護士との顧問契約を解除し、決着はつけないまま現在に至っています。

 この続きは、次回で。