10章　未来の新組織とリーダーシップ

 

巨大組織社会は来らず

 

ドラッカーが指摘するのは、大組織中心の従業員社会という時代が1960年代中頃で止まって

しまったことである。

1960年代から世界的傾向として先進国で見られた「ビッグ・オーガニゼーションを中心とする

エンプロイー・ソサイエティ(従業員社会)は崩壊しつつある。

世界経済はそれ以後の30年間、生産も売上も3倍になったが、当時の大企業は、

逆に市場シェアを失ってしまっているし、成長もほとんど止まっている。

伸びたのはM&Aによるものがすべてだといえるくらいである。

また、過去10年間、アメリカの工業製品は、ほぼ2倍に伸びたが、その80～90%は

中小企業によるものであり、「規模の経済」は「規模の不経済」に道を譲ってしまっている。

 

グローバル化は企業規模を問わない

 

ドラッカーが組織の歴史を振り返りつつ指摘する第2の点は、グローバル化の進展である。

最近は企業規模のいかんを問わず、いずれの企業も「国境を越えてトランスナショナル化」することを

余儀なくされてきており、その戦略もグローバルな展望に基づいていなければならない。

 

「組織の終焉」などとんでもない

 

第3にドラッカーが焦点を当てるのは、昨今の「組織の終焉」論についてである。

あまりにも曖昧さや混沌がはびこり、あまりにもフレキシビリティ(弾力性)やバリエーション(変化)を

つけることが求められるので、そのためにむしろ、組織の使命、価値観、戦略などのいっそうの

明確化が要求されるというのがドラッカーの見方である。また、長期と短期の目標のバランスを取り、

達成すべき成果の明確化をはかり、さらに、だれが最終的に意思決定を行い、だれが危機のときに

指揮をとるかについては、絶対に明確化しておくことが不可欠だと主張する。

 

 

この続きは、次回に。