これから起業・創業を目指すにはやはり、“時代のニーズを考え”、“将来を

見据える”必要があります。

例えば、

① これまでの自分のキャリアの延長戦での起業・創業を考えた場合、

　 時代のニーズにマッチしていない業種・業態の場合は、成功する確率は

　 高いでしょうか? 

②  これまでの自分のキャリアではないが、時代のニーズにマッチし、

　  かつ、将来性も高い業種・業態で起業・創業を考える場合、成功

　  する確率は高いでしょうか?

       ただし、実務経験等は加味しません。

私は、以前から起業・創業を目指すならば、

① 時代のニーズにマッチする業種・業態である事。

② それも、将来性があり、持続可能性が高い業種・業態である事。

③ その為には、実務経験が必要である事。

だと考えていました。

しかし、現在は違います。

一人で全てを完璧に行う事は、ほぼ可能であると思っていましたが、

年齢を重ねることで考え方が変化しています。

自分が得意とする事を再認識し、自分が不得意な事-出来ない事は、

アウトソーシング-出来る人、専門化の人を雇用した方がベターであると。

ついては、

① 時代のニーズにマッチする業種・業態である事、

②それも、将来性があり、持続可能性が高い業種・業態である事、

をキャッチする為に、新聞、書籍等々で情報を入手しています。

今回、日経新聞に掲載されていた記事をご紹介致します。

何か、ヒントになれば幸いです。また、③その為には、実務経験が

ある事、については、「自己啓発」と副業・兼業等々で少しでも経験を

積む努力をして欲しいと思います。

そして、いざ起業・創業しようと思った際は、④自分が得意とする事を

再認識し、自分が不得意な事-出来ない事は、アウトソーシング-出来る

人や専門化の人を雇用する、をお勧め致します。

2020.12.13

株式会社シニアイノベーション

代表取締役　齊藤　弘美

SBIホールディングス　代表取締役　北尾　吉孝氏

・まず人間は人種や国、言葉の違いに関係なくみんな同じ感情を持ち、

　変わらないということ。

　英語能力よりも大事なのは誠実であるということ。

・論語の中で孔子は「聡明さはまねできるが愚鈍さはまねできない」と

　述べている。

　人は天才である必要はない。努力し続けることが大切だ。さらに自国の

　文化や特質を理解し、外から見つめ直すことも大事になる。

・グローバル人材には、

　「公の尽くす志」

　「人々に目指すべき方向を示す」

　「独立自尊の精神」

　「広い教養と見識」　　　　　　　　　　　が大事である。

ロイヤルHD会長　菊池　唯夫氏

アフターコロナを考える　ウェブセミナー

「外食のあり方一気に変わる」

〜常識超えた経営必要に〜

「経営危機の時に問われるのは企業の存在意義だ。

アフターコロナにおいて飲食店の存在意義とは何か、と考えることが

何より重要だろう」

「コロナが収束したとしても、社会が変化していく可能性があるので、

打つ手は早ければ早いほど有効だ。それから従業員の不安を解消する

ため、オンラインでの対話を続けた」

「コロナが収束したとしても2年先になるとみている。やはりワクチンが

広く行き渡らないと、人の往来は戻らない」

〜真の企業価値　問われる〜

● 所属する企業および団体での新型コロナウイルス の感染拡大に

　対する経営対策のスピートはいかがでしたか。

視聴参加者が所属する企業や団体のコロナ禍対策についてスピード感を

尋ねたところ「早かった」が54%と過半に達した。

菊池会長が「打つ手は早ければ早いほど有効」と語ったように、危機感を

持って対処した企業・団体が多いようだ。

一方で「何とも言えない」も33%を占め、評価を定めかねている様子も

感じられた。

● 個人消費は今後どのような姿になると思いますか

今後の個人消費については、最多の289人が「仮に収束しても元には

戻らない」と悲観的な選択肢を選んだ。

「収束しなくても9月ごろには回復する」との回答はわずか25人。

緊急事態宣言が解除されたとはいえ、店内での客席数の制限など対策は

続く。まして生活防衛に走った記憶は容易には拭えないと考える人が

多いようだ。

● インバウンド需要は今後どのような展開を見せると思いますか

劇的に伸びてきたインバウンド(訪日外国人)消費もコロナ禍で消失した。

今後のインバウンド消費がどうなるか尋ねると「コロナが収束しても

2年先になる」との回答が最多、「収束しても元には戻らない」が続いた。

消費のけん引役への逆風を厳しく見積もる声が多い。

● テレワークなどで生活のあり方は変わるでしょうか

コロナ禍で働き方も大きく変わった。

テレワークなどで生活のあり方が変わるか聞いたところ、322人が「テレ

ワークが定着し、都市部への出勤は減ったままになる」と答えた。

昼食や出勤途上の買い物など、消費活動にも大きな影響を及ぼす。

以上となります。

今後も気になる記事がございましたら、「代表のブログ」でご紹介させて

いただきます。

2020.12.13

株式会社シニアイノベーション

代表取締役　齊藤　弘美