④ 家電大型専門店

「家電大型専門店の商品別販売額寄与度の推移(前年比・前年同期比)」にて、

データを分析しましょう。

例えば、

家電大型専門店は、前年比2.1%増の4兆3,912億円と2年連続の増加となった。

一、通信家電は、スマートフォンの需要が好調だったことにより同5%増、

　　AV家電は、テレビが堅調だったことから同3.7%増と、いずれも2年

　　連続で増加した。

二、生活家電は、エアコン、洗濯機、冷蔵庫などが引き続き堅調だった

　　ことから同9%増と、こちらは3年連続で増加した。

三、カメラ類は、ミラーレス一眼カメラを除くデジタルカメラが低調だった

　　ことにより同▲0%、情報家電は、ゲーム機の低調により同▲1.2%と、

　　いずれも2年ぶりの減少となった。

⑤ ドラックストア

「ドラックストアの商品別販売額寄与度の推移(前年比・前年同期比)」にて、

　データを分析しましょう。

例えば、

ドラックストアは、前年から店舗数が611店増加(前年末比4.8%増)して

いることも寄与して、前年比5.9%増の6兆3,644億円と4年連続の増加と

なった。

商品別にみると、次のとおりである。

一、食品は、取り扱いが拡充したことから5%の増加となった。

二、ビューティケアは、国内、インバウンドともに需要が好調だった

　　ことから同6%の増加となった。

三、健康食品も、サプリメントが好調なことから同6%の増加となった。

　　また、新規出店による集客効果に支えられ、残りの商品もすべて

　　前年を上回った。

⑥ ホームセンター

「ホームセンターの商品別販売額寄与度の推移(前年比・前年同期比)」にて、

データを分析しましょう。

例えば、

ホームセンターは、前年比▲0.3%の3兆2,853億円と2年連続の減少となった。

商品別にみると、次のとおりである。

一、オフィス・カルチャーは、事務用品の動きが鈍かったことから同▲5%の

　　減少となった。

二、DIY用具・素材は、台風や地震などの自然災害の影響から建材、補修材に

　　動きがみられたことにより同5%増と2年ぶりの増加となった。

なお、小売業の年間販売額には、このほかに衣料専門店、食品スーパー、

自動車小売店(カーディーラーなど)、燃料小売店(ガソリンスタンドなど)を

含む「その他」の小売業が含まれており、その2018年の年間販売額は、

合計99兆3,417億円となっている。

また、経済産業省は2020(令和2)年6月30日に2019(令和元)年の商業動態

統計調査年報を発表した。

それによれば、2019年の商業販売額は、前年比▲2.5%の459兆9,750億円と

3年ぶりの減少となった。

このうち、卸売業販売額は、同▲3.6%の314兆9,280億円と3年ぶりの減少、

小売業販売額は、同0.1%増の145兆470億円と3年連続の増加となっている。

この続きは、次回に。