「あすへの考」【日本復活の処方箋】

　経済評論家　加谷　珪一氏

記事内容-①

バブルが崩壊したのは1990年代初めだ。日本経済は今なお、低成長に苦しむ。

コロナ禍による停滞も追い討ちをかけ、「日本はもはや後進国」との指摘も

出始めた。「失われた30年」と言う、長くて暗いトンネルに出口はないのか。

経済評論家の加谷珪一さんに、復活に向けた処方箋を尋ねると、「日本は

小国になるが、それは豊かになるためのチャンスでもある」との明快な

答えが返ってきた。(編集委員　吉田清久)

□ 「バブル崩壊」とは、

バブル崩壊（バブルほうかい）は、日本の不景気の通称で、バブル景気後の

景気後退期または景気後退期の後半から、景気回復期（景気拡張期）に

転じるまでの期間を指す。 内閣府景気基準日付でのバブル崩壊期間（第1次

平成不況や複合不況とも呼ばれる）は、1991年（平成3年）3月から

1993年（平成5年）10月までの景気後退期を指す。

○ 私見

「1991年(平成3年)3月」と言えば、私が満35歳で三男(平成3年9月生まれ)が

生まれた年となります。

その当時の私は、「転職」をしております。職種は、管理部門の責任者

候補として、経理・財務、人事、総務の仕事でした。

全国に「インテリアコーディネーターの養成校運営」と「一級建築士事務所」が

主な事業内容です。

その当時の景気については、「不景気」と言う認識は、肌では感じて

いませんでした。

「不景気」と肌で感じるようになったのは、6年後の1997年頃からと

思います。

仕事でも、建築関連が不景気で「生徒数の減少」や「建築事務所の受注も

減少」で、会社の存続を提案して、「一級事務所閉鎖」を提案致しました。

建築事務所スタッフ約80名(ほぼ全員)を対象に面談を実施し、「解雇予告」と

「建築事務所閉鎖」を実行、我々、役職者の年俸も30%減を実行致しました。

また、当時は、「インターネット・バブル」もスタートしておりました。

私も、「リストラ」の業務も終わり、年齢も満44歳(1999年)になっており、

この波(ITバブル)に乗ろうと、退職して「有限会社ライフワールド21」を

設立、飲食店「酒菜　和氣あいあい」をオープン。また、いろいろベン

チャー企業オーナーとタイアップ交渉をしたことを思い出します。

何せ、「起業・創業」する若い経営者が非常に多かったと思います。

そのうちに、「インターネット・バブル」も崩壊致します。

それからの私自身のことについては、あまり良い思い出はありません。

□ 「インターネット・バブル」とは、

インターネット・バブル（英: Internet bubble）とは、1990年代前期から

2000年代初期にかけて、アメリカ合衆国の市場を中心に起こった、

インターネット関連企業の実需投資や株式投資が、実態を伴わない異常な

高値になったことである^[1]。

ハイテクバブル^[2]、ITバブルとも呼ばれるが、英語では「dot-com

bubble（ドットコム・バブル）」と言う^[3]。

「ドットコム会社」と呼ばれる多くのIT関連ベンチャーが設立され、

1999年から2000年までの足掛け2年間に亘って株価が異常に上昇したが、

2001年には完全にバブルは弾けた^[4]。

日本では、1999年2月から2000年11月までの景気拡張期を、景気の名称

（通称）で、「ITバブル」の他に、「IT景気」や「ITブーム」などと

呼ばれる。また、2000年12月から2002年1月までの、「ITバブル崩壊」に

よる景気後退期を景気の名称で他にも、「IT不況」や、「第3次平成不況」、

「デフレ不況」などと呼ばれる。

現在は、「コロナ禍」です。

これまで「ピンチと捉えるか、チャンスと捉えるか」、「デメリットだけで、

メリットは無いのか」、「これから(世の中)どうなるのか」等々、「代表の

ブログ」等で私見として、述べてきました。

私のご提案ですが、「歴史は繰り返す」という事、そして、いろいろな

著名人、経営者の方々が述べている「コロナ収束後、コロナ前には戻ら

ないだろう」と言うことは、非常に大事であると思います。

□「コロナ禍」とは、

新型コロナウイルス感染症の流行によって引き起こされる、さまざまな

災い。感染症自体だけでなく、それを抑止するための経済活動の自粛や

停滞、人々の疑心暗鬼なども、広く含む。

□ 「歴史は繰り返す」

歴史を長い目で見てみると、同じような事件、出来事が繰り返し行われて

いるものであるということ。

この続きは、次回に。