日経新聞　2021.10.22に小さく「サービス業、従業員2.5%減」の記事が

掲載されておりました。

「20年度」の為、昨年の調査結果となります。

新型コロナウイルス影響拡大の時期となりますが、2021.10.25日は、

まだ規制はありますが飲食店の〝賑わい〟を新聞等々で報道されています。

航空業界、旅行業界、外食業界等々、新型コロナウイルスの影響で、減少

した人員の確保も大変ではないかと想像します。

人員の〝取り合い〟にならなければ、良いのですが。

また、新しく就業を考えている人にとっては、逆に〝チャンス〟ではない

かと思います。

〝リスリング-学び直し〟が提唱されている今、〝キャリアの幅を広げる〟

には、とても良い時期だと思います。

2021.10.27

株式会社シニアイノベーション

代表取締役　齊藤　弘美

サービス業、従業員2.5%減

本社調査　20年度、旅行など大きく

日本経済新聞社がまとめたサービス業の業況調査で、2020年度の従業員数に

ついて回答のあった35業種ものうち24業種で減少したことがわかった。

前年度と比較可能な616社の合計従業員数は19年度比2.5%減の見込み。

新型コロナウイルスの影響を大きく受けた旅行業やホテルなどは2桁減と

なった。一方で、人手不足が課題となっている有料老人ホームなどは

大きく従業員を増やした。

業種別で減少が目立ったのは、温浴施設(20.9%減)、カラオケスタジオ(20.3%減)。

従業員数が多い旅行業は11.9%減、ホテルも11.9%減となった。

複合カフェ(漫画喫茶、インターネットカフェ)や結婚式場・手配なども

減少した。サービス業は新型コロナの影響を大きく受けており、採用を

抑制したり、早期退職などを活用した人員削減を実施したりする企業も

多かった。

従業員数を増やしたのは11業種。

最も増加幅が大きかったのは有料老人ホームで19.0%増。

ほかにも在宅(訪問)福祉サービスや、保育サービスなど、コロナ禍前から

人手不足が課題となっていた業種は新卒採用数の増加などで従業員数を

増やした。

「第39回サービス業調査」は20年8月〜21年7月に決算期を迎えた36業種、

916社から回答を得た。取扱高ベースで調査した旅行業を除く35業種の

20年度売上高は15.4%減。

新型コロナ感染拡大に伴う緊急事態宣言により休業を余儀なくされた企業も

多く、6期ぶりにマイナスに転じた。

私は、新型コロナウイルスみたいなパンデミックは、また起きると思って

いる一人です。

● パンデミック

人獣共通感染症が世界的な大流行を見せること。語源は、ギリシャ語の

pandemosである。パンデミック、なかでも生命に関わるような症状を

伴う感染症のパンデミックは、人類の皆にとっての脅威であるとされる。

従って、これまでのいろいろな情報をデータ分析し、将来に向けた対策を

今からでも構築して欲しいと願っています。

今回の新型コロナウイルスの影響で、パンデミックに強い業種、業態が

ある程度わかりました。そして、〝働き方〟にもいろいろな変化が生じ

ております。

これを〝参考にして今後に生かす〟か〝現状でよい〟と思うかは、個人

個人の考え方によります。

これを〝酒のつまみ〟として、議論してみるのも良いと思うのですが。

2021.10.27

株式会社シニアイノベーション

代表取締役　齊藤　弘美